生協ひろしま添加物など来年から新基準

【西区】生活協同組合ひろしま（広島市西区草津港二丁目、冨田巌理事長）は、安心・安全な商品づくりを強化するため同組合が仕入れる商品すべてについて「食品添加物」、「商品表示」を見直した。コープ五日市北店（同市佐伯区八幡東二丁目）を含め、県内九店舗と共同購入の商品を対象に平成十五年度から本格的に導入する予定。
新しい食品添加物基準の安全評価には、国際的に用いられているリスク分析の手法（リスクアナリシス）を取り入れた。同手法は、食品添加物などの化学物質の安全性を考える際、「絶対無害はない」と認識した上で、安全性とリスクの有用性を両面からチェックし無視しうるリスクは認める、という考え方。
見直しの結果、食品添加物については、厚生労働省が安全確認したものの、不十分な点があることから、同組合が商品仕様を管理する添加物の品目を五十七品目から百四十三品目に増やして強化する。
食品添加物の中でも天然に存在する物質から作られる天然添加物（既存添加物）については、一九九五（平成七）年の食品衛生法改正以降に新しく申請されるものだけが規制されているのが現状。従来使用されていた千品目を超える天然添加物は「長年使われていた」ことから、現在でも安全性が不十分なまま商品に使用されている、という。同組合では四百八十九品目を評価し、うち八十七品目について安全確認されている添加物に切り替えるよう各メーカーに意思表示している。
商品表示については、商品内容以上のイメージを消費者に与えるような用語を使用しないなどの「表現の自主基準」を新たに設けた。原産地・加工国・蓄養地のより明確な表示、商品名に「特選」や「特上」など、根拠のあいまいな表現は使用しない、商品サイズ基準の明確化、製法や栽培方法、肥育方法も科学的根拠に基づいた表示を実施するなどが改定ポイント。
同組合安全政策担当者は「毎日使う食品に対する消費者の関心は高い。情報を商品の選択方法の一つとして利用してほしい」と話している。